学習塾のホームページに補助金は使えるのか？【2026年版・制度別に正直に解説】

最終更新日：2026年8月25日／2026年度（令和8年度）の各制度の公募要領に基づいて記載しています

「ホームページを作りたいけれど、制作会社の見積もりが50万円を超えていた」 「補助金が使えると聞いたが、実際どうなのか」

学習塾を経営されている方から、こうした声をよく伺います。

先に結論をお伝えします。塾のホームページに使える補助金は、あります。ただし国の制度と市区町村の制度では話がまったく違い、多くの個人塾にとって現実的なのは市区町村の制度の方です。

そして、どの制度を使うにしても、知らないと損をする「落とし穴」がいくつかあります。特に「交付決定前に発注すると、採択されていても補助金はゼロになる」というルールは、毎年多くの事業者がつまずくポイントです。

この記事では、公募要領の記載をもとに、制度ごとの可否を正直に整理します。使える話だけでなく、使えない話も書きます。

ただし先にお断りしておくと、この記事はあくまでchottoがまとめたもので、公的な案内ではありません。補助金の制度は毎年のように変わり、自治体の制度にいたっては市区町村ごとに要件がまったく異なります。この記事は「何を調べればいいか」の地図としてお使いいただき、実際に申請される際は、必ずご自身で最新の公募要領を確認し、商工会・商工会議所や自治体の窓口にご相談ください。

結論：3つの制度の可否

まず全体像です。

意外に思われるかもしれませんが、金額が一番大きい制度が、ホームページには一番使えません。以下、順番に見ていきます。

「IT導入補助金」は塾に使える。ただしホームページには使えない

塾長から最もよく名前が挙がるのが、この制度です。まず前提が変わっています。

2026年度（令和8年度）から、IT導入補助金は「デジタル化・AI導入補助金」に名称変更されました。名前だけの変更ではなく、AI活用や業務プロセスの改善に支援の軸足が移っています。

制度としては、塾はしっかり対象です

まず誤解を解いておきます。この制度は塾を除外していません。それどころか、公募要領の業種・プロセス一覧には「教育・学習支援業」の業種固有プロセスが独立して用意されており、該当する機能例として次のようなものが挙げられています。

• 生徒管理（基本情報管理、学習・受講進捗管理、学習時間分析、面談記録など）
• 教室管理（教室割当・残席）、施設・設備管理
• 教材・スケジュール作成、テスト・検定の問題作成支援
• 保護者コミュニケーション（登下校・連絡）、登下校時の防犯対策
• 校務支援（月謝管理、講師管理、運営管理）

つまり、塾の管理システムを導入するなら、この制度は正面から使えます。

対象外なのは「ホームページ」です

一方で、この制度が補助するのは、事務局に登録された「ITツール」を導入して業務プロセスを改善する費用です。ホームページ制作費を広く補助する制度ではありません。

コース紹介、講師紹介、料金表、合格実績、アクセス、お問い合わせフォーム。こうした集客・広報のためのページは、業務プロセスの改善に当たりません。

このことは公募要領の書きぶりからも読み取れます。共通プロセスの「予約受付台帳」の注意書きには、店舗側で予約を管理する機能を対象とする一方で、顧客側の画面を新規に制作する費用はスクラッチ開発に該当するため対象外と明記されています。生徒や保護者が見る画面をつくる費用は、この制度の外側にあると考えてください。

「うちなら使えます」と言われたら確認すべきこと

この制度を使うには、導入するツールが事務局に「ITツール」として登録されていること、そしてその会社が「IT導入支援事業者」として登録されていることの両方が必要です。

もし制作会社から「うちならIT導入補助金が使えます」と提案されたら、次の3点を確認してください。

• 御社はIT導入支援事業者として登録されていますか
• 提案されているツールは、ITツールとして登録されていますか
• 補助対象になるのは、見積もりのうち具体的にどの部分ですか

なお申請のハードルは低くありません。GビズIDプライムの取得、情報セキュリティに関する「SECURITY ACTION」の宣言に加えて、労働生産性を1年後に3％以上向上させる3年間の事業計画の策定と実行が求められます。目標が未達の場合は補助金の返還を求められることもあります。

通常枠の補助率は1/2以内（一定の条件を満たす場合は2/3以内）、補助額は1プロセス以上で5万円から150万円未満、4プロセス以上で150万円から450万円以下です。4次締切分の締切は2026年8月25日17時、交付決定は10月7日の予定でした。5次・6次の締切枠は設けられていますが、日程は本記事の執筆時点で未発表です。

参考： デジタル化・AI導入補助金2026 公式サイト（中小機構）

小規模事業者持続化補助金：塾は対象になりやすいが、条件は細かい

国の制度で、塾のホームページに現実的に使える可能性があるのはこちらです。

そもそも自分の塾は「小規模事業者」に当たるのか

対象は小規模事業者です。商業・サービス業（宿泊業・娯楽業を除く）であれば、常時使用する従業員が5人以下が基準になります。学習塾はサービス業に分類されるため、個人塾の多くが該当します。

数え方には決まりがあります。ここでいう「常時使用する従業員」は労働基準法上の解雇の予告を必要とする者を指し、会社役員や同居の親族従業員は含まれません。日雇労働者、2か月以内の期間を定めて使用される者、試用期間中の者も含まれません。講師をアルバイトで雇っている塾でも、意外と5人以下に収まるケースがあります。

一方で、法人形態によっては入口で外れます。学校法人は補助対象外です。個人事業主、株式会社、合同会社などが対象になります。また、申請時点で事業を開始していない創業予定者も対象外です。

ホームページ代は「ウェブサイト関連費」だが、上限と制約がある

ホームページの新規制作やリニューアルは「ウェブサイト関連費」として対象に含まれます。ただし、第20回公募からルールが変わっています。

ウェブサイト関連費として申請できる補助金交付申請額の上限は、30万円（税込）です。

そして、次の点に注意してください。

ウェブサイト関連費だけでは申請できません。必ず他の経費と一緒に申請する必要があります。

ここで落とし穴があります。組み合わせ相手として真っ先に思いつく「広報費」（チラシ・パンフレット・インターネット広告など）にも、同じく「広報費のみでは申請できない」「上限30万円（税込）」という制約がかかっています。展示会等出展費、新商品開発費、機械装置等費などを含めた計画全体で組み立てる必要があります。

一般型通常枠の補助上限は50万円、補助率は2/3です。ここにインボイス特例で50万円、賃金引上げ特例で150万円が上乗せされ、両方の要件を満たすと200万円上乗せの最大250万円になります。賃金引上げ特例のうち業績が赤字の事業者は補助率が3/4に上がります。ただし前述のとおり、そのうちウェブサイト関連費に充てられるのは30万円までです。

塾に関係する「対象外」の記載があります

公募要領には、塾が名指しで登場する箇所があります。補助対象外となる経費の中に、「塾や教室等で使用する有料教材の制作費用」が明記されています。

ウェブサイト関連費の対象外例にも、次のものが並んでいます。

• 有料の講座で使用する動画や電子教材の作成
• 有料配信する動画の制作費
• 補助事業期間内に運用に至らなかったホームページ・ランディングページ
• 既に導入しているソフトウェアの更新料
• ウェブサイトおよびシステムに関連するコンサルティング、アドバイス費用

オンライン講座や動画教材を計画に入れようと考えている塾は、この点を最初に確認してください。「サイトと一緒に動画教材も作る」という組み立ては、有料で提供するものである限り通りません。

なお、月額課金型のサービスを使う場合は、契約期間が補助事業期間を越えるソフトウェア使用権は、按分して補助事業期間分のみが対象になります。年間契約でも、その全額が対象になるわけではありません。

見積もりは2者以上必要になる可能性が高い

第20回から、相見積もりの基準が引き下げられました。発注総額が1件あたり50万円超（税込）の場合、2者以上から見積もりを取る必要があります（第19回までは100万円超）。ホームページ制作は普通にこの水準を超えるため、実質的に相見積もりが前提になったと考えてください。

スケジュールが長いことを知っておいてください

第20回公募の日程は次のとおりです。

• 受付開始：2026年11月5日
• 事業支援計画書（様式4）発行の受付締切：2026年12月4日
• 申請受付締切：2026年12月15日17時
• 採択発表：2027年3月頃の予定

実質のデッドラインは12月15日ではなく、様式4の発行が間に合う12月上旬です。この様式4は地域の商工会または商工会議所が発行します（事業を営んでいる場所によって窓口が変わります）。発行にあたっては面談があり、締切以降の発行依頼はいかなる理由があっても受け付けられません。11月中には相談に行くつもりでいた方が安全です。

参考： 小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞（商工会地区）

一番現実的なのは、市区町村の補助金

国の制度は金額が大きい代わりに、審査があり、時間もかかります。一方、市区町村の補助金は金額は小さいものの、要件を満たせば通りやすく、先着順の自治体も多いのが特徴です。

塾のように「トップページ、コース紹介、講師紹介、料金、アクセス、お問い合わせ」といった構成のサイトを作る場合、国の制度では「販路開拓や業務効率化にどう結びつくのか」を説明しきれないことが多いのですが、自治体の制度はそこが柔軟です。

相場は「対象経費の1/2・上限5〜10万円」

自治体によって幅がありますが、補助率1/2、上限5万円から10万円というのが中心的な水準です。動画制作やEC機能、外国語対応に上乗せがある自治体もあります。

「たった5万円」と思われるかもしれませんが、審査で落ちるリスクが低く、申請から入金までの期間も国の制度より短い。確実性という点では、国の制度より優れています。

自分の自治体の制度を探す3つの方法

方法1：検索する

「〇〇市 ホームページ 補助金」で検索してください。市区町村名を入れるのがポイントです。「ホームページ作成費補助金」「販路開拓支援補助金」「中小企業ホームページ等作成事業補助金」など、名称は自治体ごとにバラバラです。

方法2：役所の担当課に電話する

商工課、産業振興課、産業経済課といった部署が窓口です。「市内で塾を経営しているのですが、ホームページの制作費に使える補助金はありますか」と聞けば、該当する制度を教えてもらえます。制度の有無だけでなく、今年度の予算がまだ残っているかも同時に確認してください。先着順で年度途中に終了する自治体があります。

方法3：商工会・商工会議所に相談する

持続化補助金の相談もここで受け付けているため、国と自治体の両方を見比べた助言をもらえます。会員でなくても相談に応じてもらえることが多いです。

要綱で必ず確認すべき6項目

自治体の制度が見つかったら、募集要綱を開いて次の点を確認してください。ここを読み飛ばすと、後で対象外だったと分かることになります。東京都葛飾区の要綱を例に見ていきます。

① 対象経費は「委託費」か

これが最も重要です。多くの自治体は、制作を外部の業者に委託した費用（委託費）を対象にしています。葛飾区の制度では、新規にホームページを作成するための委託費が対象と定められており、パソコン・ソフト等の設備購入費、ドメイン維持費・サーバー維持費等は対象外と明記されています。

対象経費の範囲は自治体ごとに違うので、必ず自分の自治体の要綱で確認してください。

② 着手前の申請が必要か

多くの自治体が「申請時点でホームページの作成・改修に着手していないこと」を条件にしています。先に制作会社と契約してから申請しても、対象になりません。順番を間違えると取り返しがつきません。

③ 独自ドメインが必要か

葛飾区の要綱には、他が主催するサイトのコンテンツの一部としてウェブページを作成する場合は対象外、という規定があります。ポータルサイト内のページや、サービス提供事業者のサブドメインで運用するサイトは対象外になる可能性があります。独自ドメインで運用することが事実上の前提と考えておいた方が安全です。

④ 年度内に完成・報告できるか

自治体の補助金は年度予算で動いているため、「その年度内にサイトを完成させ、実績報告書を提出すること」が条件になっているのが通常です。葛飾区の場合も年度末までの完了と実績報告が条件で、秋以降に動き始めると年度内に間に合わないことがあります。

⑤ 国の補助金と併用できるか

葛飾区の要綱には「当該年度に国又は他の地方公共団体等から同一趣旨の補助金の交付を受けていないこと」という条件があります。持続化補助金と区の補助金を両取り、はできません。どちらか一方を選ぶことになります。

⑥ 先着順か、事前相談が必須か

受付順で予算の範囲内、という自治体が少なくありません。また、申請前の事前相談を必須にしている自治体や、「過去2年度に交付を受けていないこと」といった制限を設けている自治体もあります。

chotto自体は、これらの補助金の対象になりません

正直にお伝えしておきます。

この記事を書いているchottoは、塾長ご自身がホームページを作成・更新するためのサービスです。制作を外部に委託する形ではないため、多くの自治体の制度が定める「委託費」には当たりません。月額のご利用料も、サーバー維持費等と同様に対象外とされる可能性が高いものです。

補助金を使ってホームページを作りたい、という前提であれば、制作会社への依頼を検討されるのがよろしいかとおもいます。

その上で、次の章以降を読んでいただければと思います。

補助金についての3つの誤解

制度の中身よりも、実はここでつまずく方が多いところです。

誤解1：「補助金があればタダで作れる」

補助率は1/2、あるいは2/3が基本です。全額は出ません。

そしてもうひとつ。補助金は原則として後払いです。持続化補助金の公募要領にも、補助事業の遂行にあたっては自己負担が必要であり補助金は後払いである、と冒頭に明記されています。制作会社への支払いは、いったん全額を自分で立て替えます。補助金が振り込まれるのは、サイトが完成し、実績報告を提出し、審査が終わった後です。

60万円のサイトなら、まず60万円を用意する必要があります。

誤解2：「採択されたら、その金額がもらえる」

採択された時点では、補助金額は確定していません。実際の流れはこうです。

申請 → 採択 → 見積書の提出 → 交付申請 → 交付決定 → 制作 → 実績報告 → 審査 → 補助金額の確定 → 入金

公募要領には、審査の結果次第では申請した補助金額から減額または全額対象外となる場合がある、と明記されています。対象外の経費が含まれていた場合や、計画どおりに事業を実施できなかった場合は、減額されたり交付されなかったりします。

誤解3：「採択されたら、すぐ作り始めていい」

これが最も多い事故です。

持続化補助金の公募要領には、こう書かれています。補助金の対象となる経費の発注・契約・支出行為は「補助金交付決定通知書」に記載された交付決定日から可能であり、その前に送付される採択通知書だけでは補助事業を始めることはできない。交付決定日前に行われた発注・契約・支出行為は補助対象外である、と。

採択の知らせに安心して先に見積書へサインしてしまうと、採択されているのに補助金は一円も出ません。この順番だけは、必ず制作会社と事前に共有しておいてください。

おまけ：申請を手伝う業者に注意

公募要領には、事業計画の検討にあたって第三者の支援を受ける場合、提供するサービスの内容と乖離した高額なアドバイス料金を請求する業者に注意するよう明記されています。

さらに、第三者の支援を受けているにもかかわらず、その相手方と支援に係る金額を申請時に記載しなかった場合は、虚偽の報告として不採択・交付決定取消となります。支払いの有無を問わず申告が必要です。

時間軸で見ると、何が起きるか

持続化補助金の第20回を使ってホームページを作る場合、実際にはこういう流れになります。

今日から数えて、発注できるようになるまで半年以上。補助金が振り込まれるのは、さらにその先です。

塾には、新年度の生徒募集、夏期講習、冬期講習という動かせない山があります。その時間軸と、この表を並べてみてください。

なお、市区町村の補助金であれば、申請から公開まで2〜3か月程度で回せることが多く、時間軸はぐっと短くなります。

総額で並べてみる

分かりやすくするために、モデルケースで比較します。金額は一例です。

一番下の行を見てください。

補助金が効くのは、初期費用に対してだけです。

サイトを公開した後、講習会の案内を出したい、料金を改定したい、合格実績を追加したい——そのたびに業者へ連絡し、費用と日数がかかる。その状況は、補助金では何も変わりません。

どう判断すればいいか

3つのパターンに分けて整理します。

すでに制作会社に依頼すると決めている方へ

自治体の補助金は必ず確認してください。5万円でも10万円でも、要件を満たしていれば受け取れるお金です。契約・発注の前に申請するという順番だけは、絶対に間違えないようにしてください。

費用をできるだけ抑えたい方へ

持続化補助金は金額が大きい一方、申請の手間と長い時間がかかります。その時間を待つ価値があるかどうかは、塾の状況次第です。急いでいるなら、自治体の制度の方が現実的です。

「費用」より「自分で更新できないこと」が悩みの方へ

補助金では解決しません。補助金は初期費用のための制度であり、公開後の運用については何も面倒を見てくれないからです。この場合は、補助金とは別の方向で選択肢を探した方がいいと思います。

塾の管理業務を効率化したい方へ

こちらはむしろデジタル化・AI導入補助金の出番です。生徒管理や月謝管理、保護者への連絡といった校務のシステム化は、この制度が正面から想定している用途です。ホームページとは別の話として検討してみてください。

必ずご自身で確認してください

冒頭でもお伝えしましたが、大切なことなのでもう一度書きます。

この記事は、学習塾向けのサービスを運営しているchottoが、公開されている公募要領を読んでまとめたものです。公的な案内でも、専門家による助言でもありません。

補助金の制度は毎年見直され、公募回ごとに要件が変わることも珍しくありません。実際、この記事で紹介した持続化補助金も、直前の公募回から経費のルールが変更されています。自治体の制度にいたっては、金額も対象経費も申請時期も市区町村ごとにばらばらです。

記載内容には正確を期していますが、執筆時点の情報であること、また解釈に幅がある部分もあることをご理解ください。この記事の内容を根拠に判断されて生じた結果について、当社は責任を負いかねます。

申請を具体的に検討される段階では、次の順番で進めることをおすすめします。

1. 各制度の公式サイトで最新の公募要領を自分で読む
2. 商工会・商工会議所、または自治体の商工担当課に直接相談する
3. 判断に迷う部分は、窓口にその場で聞いて確認を取る

特に「自分の塾が対象になるか」「この経費が対象になるか」は、事業の実態によって判断が分かれます。ネット上の記事（この記事を含みます）ではなく、必ず窓口の回答を根拠にしてください。

制度の確認先

制度の内容は毎年変わります。申請を検討される際は、必ず最新の公募要領をご確認ください。

• デジタル化・AI導入補助金2026 公式サイト（中小機構）
• 小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 商工会地区
• 小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞ 商工会議所地区
• 市区町村の制度：お住まいの自治体の商工課・産業振興課、または最寄りの商工会・商工会議所

この記事は、学習塾向けのホームページ作成サービス「chotto」が作成しました。

補助金は初期費用にしか効きません。公開したあと自分で更新していけるかどうかは、別の問題です。chottoはそこを解決するために作りました。

［chottoについて詳しくはこちら］