【お知らせ】塾専用HP作成サービス
塾を開業しようとすると、さまざまな課題や疑問が生じます。
「塾の開業や講師になるのに資格はいるの？」「塾って何があればできるの？」
このような疑問を抱えたまま開業手続きをしても、うまくいかないでしょう。
開業までの工程をスムーズに済ませ、運営を成功させるには必要なものを知っておかなくてはなりません。
塾の開業に必要なものと開業の流れ・ポイントを解説します。
開業準備に取りかかる前に、必要なものをしっかり確認しておきましょう。
目次
塾の開業に必要なもの
塾の開業には、資格や学歴は必要ありません。
人に勉強を教えるノウハウをしっかり持ち、開業手続きを行えばだれでも運営できます。
具体的には、以下のものを用意すれば、塾の開業は可能です。
【塾の開業に必要なもの】
- 公的な手続き
- 塾の物件
- 備品
それぞれの内容や準備の仕方について解説します。
書類や手続き
塾を開業するには、以下の書類を準備し、手続きを行わなくてはなりません。
【塾の開業に必要な書類と手続き】
- 個人事業の開業・廃業等届出書（開業届）
- 事業開始申請書
- 所得税の青色申告承認申請書
- 給与支払い事務所の開設届出書（法人として講師を雇う場合）
開業届は、税務署に開業したことを申請する書類です。
手続きを行うと、第三者に対して個人事業主として開業していることを証明できます。
事業開始申請書は、都道府県に対して個人事業主としての開業を申告するために提出します。
都道府県が管轄している地方税を収めるための手続きです。
開業届と一緒に提出する書類でもあり、同時に用意していきます。
このほか、開業には青色確定申告を行わなくてはなりません。
青色申告は申請できる期間が限られているため、ご注意ください。
法人として講師を雇う場合は、専用の書類と手続きも必要です。
講師の雇用に必要な書類も忘れないようにしましょう。
立地のよい場所
塾を開くには、物件が必要です。
塾の立地は、収入に大きな影響を与える要素です。
安定した運営をするには、以下の条件を満たした物件を用意する必要があります。
【塾に適した物件の条件】
- 周辺に小中高生が多い
- 駅近など徒歩で通いやすい場所
- 駐車場があり遠方でも車による送迎ができる
- 競合他社が近くにない
- 街灯などがあり治安がよい
- 教室として適切な広さを確保できる
条件がたくさんあると厳しく感じる方もいるかもしれません。
しかし、この条件を満たせない物件だと、生徒を集めるのが難しくなります。
中には自宅を塾の教室として活用する方もいますが、立地が条件に適していなければ、物件を借りることも検討した方がよいでしょう。
内装や設備は工事である程度対応できます。
塾の立地選びの際は、多少古くても条件を満たした物件を選びましょう。
文房具などの備品
塾には物件だけでなく、授業や運営のための備品も必要です。
【塾の運営に必要な備品】
- 机・イス
- ホワイトボード・黒板
- ロッカー・棚
- テキスト・文房具
- パソコン
- 複合機
- 電話
これらの備品に加え、塾で教える内容にあわせて必要なものをプラスして用意します。
塾の運営と講師を兼任するなら、必要最低限のものを用意できれば問題ありません。
しかし、講師や事務員を雇用する場合は、備品は複数必要になります。
準備の際は、どの備品がどれだけ必要になるか、正確に把握したうえで取りかかりましょう。
塾を開業する際の主な流れ
塾の開業は、無計画に取りかかると失敗する可能性が高いです。
成功させるには、書類や手続きだけでなく、計画を立てたうえで行動することも要求されます。
塾を開業する際の流れを解説します。
事業計画を立てる
塾の開業は、複数の準備を並行しながら行います。
効率的に行動するために、事業計画を立てましょう。
具体的には、以下の内容を決定します。
【事業計画を立てる際に決める内容】
- 開業目的
- 塾のビジョン
- 生徒の対象年齢
- 教える内容
- 教え方
塾は同じ個人塾や進学塾でも、対象を小学生にするか高校生にするかでも、教える内容や指導方法が大きく違います。
まずはどんな塾を経営したいかを明確に考えなくてはなりません。
塾の目的やビジョンを立て、それに沿って対象年齢や指導方法などを決定しましょう。
実際に塾を経営している姿を想像しながら決めてください。
開業する場所を選ぶ
事業計画を立てたら、開業する場所を選びます。
塾の立地は運営に大きく影響を与える部分です。
物件選びは慎重に決めていきましょう。
塾に適した条件をできるだけ多く満たせるかをチェックしながら検討してください。
テナントを借りる場合は、条件だけでなく予算にも注意しましょう。
家賃は想定する月商の1～２割程度に収めると、運営を圧迫する事態を予防できます。
物件探しの際は、予算を先に決めてから探してください。
収支を試算・決定する
開業にはさまざまな費用が発生します。
開業と運営にかかる費用をきちんと計算しておかないと、費用トラブルが発生する可能性も。
開業と運営に必要な費用は、それぞれどれだけかかるか確認・試算したうえで決定しましょう。
資金については、こちらでも詳しく記載しています。
塾の開業に必要な資金は？内訳と節約ポイントについて解説
届け出や手続きを済ませる
資金準備までできたら、いよいよ開業手続きに取りかかります。
必要な書類を用意・提出しましょう。
物件を借りた場合は、内装施工などの依頼も並行して行います。
書類を用意する際は、不備がないようきちんと確認しながら作成し、提出してください。
講師を雇う場合は採用・指導活動を行う
講師を雇って運営するなら、開業準備と並行または終了後のタイミングで、講師の採用や事前教育を行います。
指導の際はマニュアルなども用意しなくてはなりません。
講師を雇う準備は、ほかの作業と並行しながら取りかかった方がよいでしょう。
講師の給与は、費用を抑えたいなら時給での募集がおすすめです。
月給とは違い固定費がかからない分、収益を出しやすくなります。
とはいえ、塾の運営に必要な人数や費用をきちんと割り出さないと、費用の無駄が発生します。
講師に支払う人件費は、正確に計算したうえで決定しましょう。
講師の採用と教育が終わったら、開業手続きは終了です。
開業を成功させるポイント
塾の開業は、ただ計画を立てて必要な作業をこなせばよいものではありません。
成功させるには、健全に運営するためのポイントを押さえる必要があります。
開業を成功させるためのポイントを覚えましょう。
開業費用は必要最低限に抑える
塾の開業には、教室や備品などを用意するための費用が必要です。
まとまった費用が必要な分、失敗したときの影響も大きくなります。
万が一のリスクを避け、運営の負担を最小限に抑えるには、開業のときから費用の無駄を省いていかなくてはなりません。
たとえば、備品はリースやリサイクルショップを利用すれば、すべて新品で購入したときよりも費用を抑えられます。
講師募集も、大学の生協のように広告掲載費がいらない求人を活用すれば、人件費を最小限に抑えることが可能です。
塾の開業準備は、費用を抑える工夫を細かく行えば、運営にかかる負担を減らせます。
事業や資金の計画を立てるときは、削減できる無駄がないかもチェックしながら立てましょう。
家庭教師やフランチャイズ利用も検討する
塾の開業や運営には、届け出や備品準備だけでなく、講師としての実績も求められます。
いきなり塾を開業しても、実績のない講師のところには生徒は来ません。
指導のノウハウや実績がないなら、経験を積むところからスタートしましょう。
ノウハウや実績の習得方法でよく活用されているのが、家庭教師です。
家庭教師なら相手の家や近くのカフェ・レンタル会議室で授業を行うので、テナントがなくても実績が積めます。
給与や報酬で資金準備もできるため、おすすめです。
また、大手塾のフランチャイズを利用するのもよい方法です。
経営ノウハウを参考にしつつ、開業や運営のサポートが受けられます。
大手塾ならブランド力もあるため、生徒集めがやりやすいのも魅力です。
フランチャイズは塾により受けられるサポートや契約内容が違います。
加盟する企業を選ぶ際は、自分が目指す塾の形に近いところを選びましょう。
効率よく宣伝活動を行う
塾の運営は、講師や生徒への指導だけではありません。
集客のための宣伝も必要です。
塾の宣伝は主にホームページを使って行われます。
入塾を検討している生徒の多くは、ホームページを見て決めています。
宣伝効果の高いホームページを作るには、専門的な知識が必要です。
塾の開業準備をしながら作成するのは、とても難しいでしょう。
効率的な宣伝活動をする手段としては、塾専用のホームページ作成ツールがあります。
「chotto」は、そのひとつです。
「chotto」は、あらかじめ用意されたテンプレートに必要な情報を入力するだけで、宣伝効果の高いホームページを作成できます。
ホームページとサービスの利用料金は、すべて月額料金に含まれており、費用計算もしやすいです。
スマホでも見やすい形式を採用しており、シンプルかつ見やすいホームページを簡単に作れます。
開業準備に時間を取られてホームページ作成がうまくいかない方は、ぜひ「chotto」のご利用をご検討ください。
まとめ
塾の開業には、さまざまな準備が必要です。
ただ備品を用意するだけでなく、届け出や物件の用意・宣伝活動も並行して行います。
運営を成功させるには、計画的な行動が重要になります。
塾の開業に取り掛かる際は、念入りに準備してから取りかかりましょう。
